十分な資金があり、「始めたい」という気持ちがあれば今すぐに始めても良いかもしれません。一般的に生活費の３ヶ月分は急な出費に備えて貯蓄することを推奨されています。仮に一ヶ月分の生活費が15万円として、現在の貯蓄が100万円あるとしたら45万円は予備費として貯蓄し、残りの55万円を株式投資に活用するのをオスススします。ただし、その５５万円が家電の買い替えなどの明確な使い道があるお金だとしたら投資には向きません。投資を行う資金は将来、使う予定のない余裕資金や長期間運用可能な資金で行うのが良いです。
株式を買うためには証券会社を通して証券取引所の市場に売買注文を出します。そのため、取引ができるように証券会社に口座を開設することが必要です。証券取引所は、投資家や証券会社自身の株式等の売買注文を市場に集中させることで株式の流通性を高めます。同時に公正な価格形成を図る役割を担います。日本には、株式の売買を行う市場を持つ証券取引所が、東京・名古屋・福岡・札幌の４箇所にあります。また、ネットでも購入可能となっています。
上場企業の株式は、株式市場である証券取引所において売買されます。投資家は証券会社を通じ、株式市場に買い注文、売り注文を出すことになり、一般的に売りたい人より買いたい人が多いときは株価は上昇します。反対に、買いたい人よりも売りたい人が多いときは株価は下落します。このような関係を「需給関係」といいます。この需給関係は投資家からの企業に対する期待を表すものと考えられています。株価の変動に影響する要因はいろいろありますが、主な要因として４つ考えられます。１つ目が金利、為替、景気動向などの「経済的要因」です。２つ目が政策、社会情勢、戦争、災害などの「社会的要因」です。３つ目が投資家の売買動向、市場の取引規制などの「株式市場の要因」です。４つ目が業績、財務内容、将来性などの「個別要因」です。身近なニュースに耳を傾けると動向を掴むことがあります。